持続可能システム評価研究グループ
持続可能システム評価研究グループ
研究職員：７名
歌川 学 本下 晶晴（兼務） 横井 崚佑（兼務） Kamrul Islam（兼務） Slim Mtibaa（兼務） 前野 啓太郎（兼務）
契約職員等：２名
概要
持続可能性を判断する評価技術やシステム分析技術の開発を通じて、持続可能な社会の実現に貢献することを目指しています。 環境影響・環境容量評価、環境・社会・ガバナンス（ESG）リスク評価やエネルギー技術評価などの基盤となる評価技術の開発と、それらを活用したライフサイクルアセスメント（LCA）、マテリアルフロー分析（MFA）などシステム分析の手法開発とその適用を通じて、技術・システムの社会実装を支援する研究を行っています。
研究内容
持続可能性評価技術の開発
環境影響評価モデル、環境容量評価指標の開発
持続可能性評価の基盤となる環境影響評価モデルや環境容量評価指標の開発とその世界標準化を進めています。
流域別の水資源消費による影響評価 |
水資源利用の持続可能性を考慮した地殻資源の生産許容量の推定 |
ESGリスク評価技術
持続的な資源利用の実現に向けて、資源利用に関わる ESGリスクを評価するための技術開発を行っています。
鉱物資源の供給障害の要因分析 |
障害事例分析に基づいた資源国の災害リスク |
環境影響評価モデル、環境容量評価指標の開発
様々なエネルギー技術を対象に、費用対効果分析やLCAなどによる評価を行っています。
エネルギー技術の比較評価 |
温暖化対策技術の費用対効果分析 |
サプライチェーンにおける資源リスク分析
サプライチェーンでの水や金属資源利用に関わるリスク分析のためのデータベース・手法開発とその適用研究を行っています。
事業の持続性へのリスクの定量化とホットスポットの分析
・ 自然災害リスク
・ 将来変化（需給変化）
・ 供給源の多様性
・ 環境容量超過 など
また、定量化されたサプライチェーンにおける資源利用に関わるリスクを低減するためのサプライチェーンデザイン手法を開発しています。
適切なサプライチェーンデザインによる、国際資源フロー由来CO2排出量の削減ポテンシャル推計
資源利用システム分析・資源戦略
日本の産業への資源の安定供給を実現するために必要なシステムと戦略を、資源リスクや国内のリサイクルポテンシャルの評価結果に基づいて検討しています。
リサイクルで到達しうる資源自給率（2020年）
研究紹介